山一證券での初めての海外勤務は、1973年のパリ事務所です。日本株を現地の機関投資家に勧める26歳の怖いもの知らずの営業マンの旅立ちです。その当時のパリ事務所は一人の個人投資家を顧客にしていました。コマンダン　ベレーと呼ばれる超大手客です。ベレーはフランス語読みで英語ではワイラーになります。つまりワイラー大佐ということです。末尾がＥＲで終わることからユダヤ系の人であることは間違いありません。山一が彼を顧客に出来た経緯は次の通りです。　　

1960年代の後半、喜劇王チャップリンが帝国ホテルに滞在していることを聞きつけた、当時の国際部のトップが日本株をチャップリンに勧めたとの事でした。ただチャップリンは1950年からの赤狩りで国外追放になっており、長く映画活動が出来ず、その当時、追放は解けていても金銭面では苦しい状況にありました。彼から投資は出来ないが、奇しくも親友の大金持ちが同じホテルに泊まっているのでと紹介されたのが大佐です。大佐の初めての投資は関西電力でした。下がり続ける関電株を、買い下がり続け最終的にその当時では破格の億という利益を上げたとの事でした。これで彼の投資スタイルは確立します。全て買い下がりで、買いたい銘柄の値段が上がっても買値を上げることはありませんでした。　　

次いで日産自動車を中心に自動車関連に幅広く投資を広げます。やはり買い下がりです。株式投資は値段に投資するのではないとの揺ぎ無い信念が感じられます。180近いガソリンスタンドの経営を中心にエネルギー関連のビジネスを手掛けているとの事でしたが実態は分かりません。しかし関西電力、自動車株への投資など自分で理解できるエネルギーに絡むものにしか投資しない明確な投資哲学がそこにあります。現在のカリスマ、バフェット氏に通じるものです。　　

鮮烈な思い出があります。所長に言われ書類を事務所に届けに行ったときのことです。事務所には何故かグラマーな超美人ばかりが数人働いており、大佐は丁度出先から帰宅したばかりでした。車はロールスロイスではなく、黄色のミニ・クーパーを自ら運転しての帰宅でした。これが若さの秘訣と帰り際に教えてくれました。分かっていても真似のしようがありませんが。応接室の壁には中世の宗教画が隙間無く飾ってありました。飾れないものは床に２重、３重と立てかけてあります。こんなに沢山高価なものを無造作に置いてあることに驚いたものです。冠を付けた子供病院設立の資金繰りのため一年の休止がありましたが、大佐は亡くなるまで株式投資を続けました。病院はその後地元に寄付され、又あの大量な宗教画は全てルーブル美術館に寄贈され、今も大佐の名前の付いたコーナーがルーブルにあるとの事です。　　

後年スイス勤務の時、あるプライベートバンカーに大佐の話をしたところ、欧州のセレブの典型的な行動様式だと教えられました。信念を持って資産を作り、惜しげもなく寄付する、多分宗教観がそうさせるのでしょうが日本には無い価値観かもしれません。ちなみに大佐は一次大戦の時の称号です。コマンダンと呼ばれることに最後までこだわったその理由を聞けなかったのは今では残念に思えます。

アメリカで歴史的な逆転が起こったのは1991年。個人金融資産に占める株式・投信のリスク資産の比率が20％に達し、初めて銀行預金を上回ったことをさします。それ以降も株式・投信の比率は増加し続け2007年末では53％近くになっていますが、現預金は13％まで低下しています。一方日銀の資金循環統計によると、2008年度末の日本の家計が保有する株式・投信などリスク資産は約９％、現預金は55.7％とアメリカとほぼ逆の数字になっています。リスク資産への傾斜を強めるアメリカの個人ですが、歴史を振り返ると、試行錯誤を繰り返した姿が見えてきます。

1970年代：　
インフレにも関わらず固定金利の上限が低く、変動金利型のMMFに特化。安全志向を強め、個人株主数は3千万人から2.5千万人に減少。

1980年代：　
年金スキーム、４０１Kプランが導入され、長期に税の優遇が導入される。株資産の見直し。個人株主数5千万人に増加。

1990年代：
企業財務の改善努力。ROE10％から23％に改善。配当重視。株・投信への魅力高まる。個人株主数8.8千万に。

いま手元に、日経の藤井彰夫編集委員の手による2004年9月の小さなコラム記事があります。1900年（明治33年）の日本の個人金融資産に占める証券の比率は55％、要求払い預金24.8％、定期預金4.7％になるとのある研究成果が紹介されています。ここからは預金好きの日本人の姿は見えてきません。この比率は多少の変化はあっても、1940年の戦時統制経済が始まるまでほぼ変わりません。しかし統制経済は膨大な軍事費を調達するため個人貯蓄の奨励が国策になり、一気に貯蓄優位になります。更に戦後は復興資金確保のため、預金中心の金融システムの構築、バブル崩壊後は民間金融機関への不振から郵貯へ大量の資金が流れ込み、貯蓄（預金）好きの日本人のイメージが定着します。

昨年8月のこのコラムで指摘したように、1990年のバブル崩壊後に定着したウルトラ低金利の結果、預金中心の日本の個人は280兆円近い利子所得を失ったと言われています。低金利が苦境に陥った、事業法人、金融法人の救済にあったことは言うまでもありません。つまり個人から法人へ280兆円近い所得の移転があったわけです。そうして救済された金融機関が再びサブプライム問題の後遺症の前に立ち尽くしています。一方1410兆円の個人金融資産は、いままでの様に国策に追従するだけではなく、あるべき投資先を必死に求めているのではないでしょうか。当然それは個人にとっても、国にとっても長いスパンで繁栄に資するものであるべきです。100年に一度の金融危機があっても殆んど無傷で残っている日本の個人金融資産は、そうした価値観と位置づけで見るべきではないでしょうか。